新卒3年目からのマイホーム生活!

マイホーム購入のための資金計画をたてよう

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マイホーム購入には大きな資金が必要です。

いろいろなハウスメーカーで打ち合わせを進めていくとぼくたち夫婦が望むマイホームを建てるにはどうやら4000万円くらいのお金が必要になるとわかってきました。

二人とも貯金もあまり多くなくて、必要な頭金を準備できるか?月々のローン返済は無理なくやれるか?などなど不安もたくさんありましたが、事前に立てた資金計画にもとづいて無事マイホームを購入。月々の返済も順調です。

ついに先日初めて繰り越し返済が出来ました。

35年ローンを組みましたが25年くらいでローン完済できるいいなーと妻と話し合っています。

 

資金計画を立てることで、総資金、準備しないといけない自己資金(頭金)、月々の返済額などの情報がクリアになります。事前に立てた資金計画の精度が悪かったり、計画が崩れたりすると自分たちの生活に大きな影響が出てしまうので、事前にしっかり資金計画を立てるのは超重要です。

 

 

総費用を計算しよう

「一棟○○万円でご提供!」みたいなCMや不動産広告を目にすることが有りますが、それらの金額はマンションや戸建ての物件価格であって、支払総額ではありません。土地代金、ハウスメーカーへの手数料や登録料といった物件価格以外にも費用は掛かるので、それも計算する必要が有ります。そして、その金額から自己資金(頭金)を引いた額がローン額になります。

もちろん自己資金が多ければ多いほどローン額が少なくなります。ローン額に金利をかけたものが返済負担額となり、それをローン返済回数で割ったものが月額の支払い額となります。マンションの場合は管理費用や修繕積立金も必要になります。

 

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ちなみにですが、わが家はこんな感じでした。

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(実際にはここに保険料とかいろいとかかるんですけどね。)

前に住んでいたアパートの家賃がが8万円だったので全然問題ないと判断しました。

今まで家賃に消えていた8万円が、土地や住宅などの自分たち家族の資産として残せるのもありがたいです。

 

 

 

ローンの種類を考えよう

住宅ローンは大きく分けて、最初から最後まで金利が変わらない「固定金利型」、

景気によって常に金利が上下する「変動金利型」、

一定期間は金利が固定されるが一定期間が経過した後に変動と固定の見直しが可能な「固定金利期間変動型」の3つのタイプが有ります。

一概には言えませんが、現状では変動金利が有利です。バブルの崩壊以降、変動金利が固定金利よりも高くなったことはありません。

一方、金利の上下による支払金額を気にされる方には固定金利がお勧めです。

その中庸になるのが固定期間選択型です。これまでの経過からは最も金利が高いうえに変動ほど自由度がなく固定ほど安心感が無いのでメリットが少ないように思います。

2017年1月現在は1%前後で過去最低です。今固定金利でローンを組むのがよさそうですが、

この過去最低がずーっとつづいてるんですよね。

金利が5%だったときににローン契約をした会社の先輩方は「銀行屋さんに今が金利が一番安いですからー。」と言われたと嘆いてます。

ぼくも金利はこれから大きく下がらないだろうなーと思い固定金利にしたんですけどね。この先どうなるかはわかりません。

 

 

借入金額を考えよう

借入する人の収入や勤続年数、自己資金などによって、借りられる金額は変わりますが、最大で年収の25%の支払額で35年のローンが借りられるようです。

ただし!年収は税込額になるので、場合によっては手取りの半分近くがローン返済にまわる可能性があります。

貸してくれるからと言って最大で借りるのではなく年収の20%前後を目安に支払いしやすい金額を借りるようにしたいですね。

 

収入が少ない場合は、当然化してもらえる金額が少なくなります。マイホームを充実させるために、借入金額を増やす方法として奥さんの年収も合わせて借入金額を増やせるペアローンという方法が有ります。しかし、無理してペアローンを契約した場合はどちらかが予期せず働けなくなった場合は返済計画が破たんするリスクが大きいのでおすすめしません。

 

 

支払いのリスクを考えよう

ローンを組んだ人が亡くなった場合は、団体信用生命保険という保険制度によって、残りのローンが保険金で支払われます。

ただし、団体信用生命保険は健康でないと入ることが出来ないので、その場合は連帯保証人が必要になり、ローンを組むハードルがとても高くなります。

大きな買い物は若くて健康なうちにしてしまいましょう、その分マイホームを楽しめる期間も増えますしね。

 

また、住宅ローンをぎりぎり返せる金額に設定してしまうと、不意な出費が発生したときにお金が払えなくなるというリスクがあります。

ある程度の生活費や子供の教育費などを念頭に置いていたとしても、

ケガ・事故・転職等による出費や、収入の減少が発生した場合生活が破たんするかもしれません。

ある程度余裕のある生活が送れて、何かしらの突発的な変化に対応できるくらいの金額になるように借入・返済金額は設定しましょう。

 

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